お金をかけて住宅診断をしたのだから、せっかくならば活用をしたいですよね。
ここでは住宅診断の結果がどのように活用できるかを説明します。
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住宅診断・ホームインスペクションの種類
どんな制度を使うことが出来るのか(中古住宅を買うとき)
『建物状況調査』が基本のホームインスペクションであることは診断の種類でお伝えしました。
しかし物件を買うときに制度活用をしたい場合にはこれだけではあまり意味を成しません。
もちろん建物の概略を理解するという意味では無駄ではないのですが。
『建物状況調査』+α(アルファ)が大事なんです。
それがこちら。
① 建物状況調査+既存住宅売買瑕疵保険
建物状況調査+既存住宅売買瑕疵保険を使うことによって、木造であれば築20年超え。鉄筋コンクリート造等の建物であれば築25年超えの建物についても、住宅ローン減税の適用を受けることが可能です。
住宅ローン減税についての詳細はこちらのページで。
② 建物状況調査+フラット35適合証明検査
建物状況調査+フラット35適合証明検査を使うことによって、中古住宅でも長期固定金利の住宅ローン、フラット35、フラット35S等の利用をすることが可能です。
③ 例外:耐震診断+耐震基準適合証明書
耐震診断も広い意味ではインスペクションの一つです。実はこちらが中古住宅の購入時に住宅ローン減税の活用ルートとして最も知られ、最も活用されています。なのになぜ例外なのか??
2020年現在、築20年超えの木造住宅を耐震診断した場合、ほとんどが現行の基準を満たさないことが多いです。それは2000年に木造住宅の耐震に関する規定が変更になっているからなのです。
そもそも耐震診断は耐力壁等の耐震要素の確認と劣化の度合いを掛け合わせて数値が算出されます。そもそも現行の法律を満たしていない住宅がさらに劣化で低減されるわけなので、基準をクリアするのはハードルが高いです。
あと数年すれば現行の法律に適合する中古住宅が出現してきますので、それまでは例外として扱うべきと考えます。
非推奨:値引き交渉
住宅診断・ホームインスペクションが値引き交渉に使えるかも…と思っているかたもいるかもしれません。
しかし、ホームインスペクター.JPではこれは推奨いたしません。
詳しくは下記の記事をお読みください。
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